支承材・履歴系減衰材
支承材・履歴系減衰材
最下層に免震層を設ける場合を例に配置操作を説明します。
免震支承材の配置
メインメニューから「基本事項」→「階・軸の追加と削除」→「階の追加」を選択します。
「最下層に追加」を選択し、追加階の階高・名称を指定し、「免震層として追加」にチェックを入れてOKとします。

- 最下層にピン支持の節点が作成されますので、既存階の節点支持条件の修正や免震層の梁追加等を適宜行ってください。
 
※免震装置はデフォルトでは下記のような剛域付きせん断ばねでモデル化されます。
 大梁に接続しているもしくは節点支持条件が「固定」になっているなど、
 節点1および節点2が曲げに抵抗できる条件でないと免震装置はせん断力を負担できませんのでご注意ください。

操作対象で「支承材・履歴系減衰材」を選択します(キー「I」を押すことでも免震支承材に切り替わります)。
画面右側の部材情報ウインドウで、配置する免震装置を選びます。

6-a) 符号から選択する場合
「免震装置符号」を選択すると、「免震装置符号定義」で定義された符号が表示されますので、必要なものを選択します。

6-b) 型番から選択する場合
「性能指定方法」「免震支承材タイプ」→「メーカータイプ」→「シリーズタイプ名」の順で選択すると、「装置名」のところに配置可能な免震装置の型番一覧が表示されますので、必要なものを選択します。

7-a)伏図で配置する場合は、配置する節点位置にカーソルを合わせ、左クリックします。
 

7-b) 軸組図で配置する場合は、配置する2節点間をクリック&ドラッグすることで配置可能です。

節点を左クリックし、 ドラッグする


- 支承材・履歴系減衰材は下記項目を設定できます。
 
プロパティ
基本情報
・性能指定方法
・層せん断力集計床グループ
・支承材タイプ
・免震支承材タイプ
・メーカータイプ
・シリーズタイプ名
・装置名
個別情報
・回転角度
 支承材・履歴系減衰材の軸回転角度
・引張非線形の考慮
 引張非線形を考慮する場合にはTrueとします。
・引張折点用面圧(N/mm2)
 引張非線形を考慮する場合の、引張側折点耐力を計算するための面圧です。
 0とすれば、引張に入った直後に剛性低下します。
・引張剛性低下率
 引張非線形を考慮した場合の剛性低下率を設定します。
・初期応力倍率
 静的増分解析、振動解析の時に初期応力に乗じる倍率を入力します。
・Q-h付加曲げモーメント計算用高さを有効にするか
 Trueにした場合は以下の入力が有効になります。
・Q-h付加曲げモーメント計算用高さ(上側)
・Q-h付加曲げモーメント計算用高さ(下側)
反曲点の上側もしくは下側のhを入力します。例えば、上側のhは支承材の上側に取りつく大梁の付加曲げを算定する時に使用します。
本機能の使い方はこちらのブログ記事を参照してください。
すべり・転がり支承の共通設定
・長期軸力を直接指定するか?
 すべり・転がり支承折点荷重計算用長期軸力を直接指定するかどうか設定できます。
・すべり・転がり支承長期軸力
 上記項目true時の、すべり・転がり支承折点荷重計算用長期軸力直接入力の値
すべり支承の設定
・すべり面側
 すべり面が上側か下側かを設定できます。すべり面側の大梁にのみ、P-δ付加曲げモーメントが発生します。
・摩擦係数を直接指定するか
 摩擦係数を直接指定する場合にはTrueにします。
 メーカー製品によって指定可能なものと不可のものがあります。
・直接入力摩擦係数
 上記項目True時の、摩擦係数直接入力の値です。
・速度を直接指定するか?
 すべり支承滑り出し荷重設定用速度を個別指定する場合にはTrueにします。
 メーカー製品によって指定可能なものと不可のものがあります。
・すべり支承速度
 上記項目true時の、すべり出し荷重設定用速度直接入力の値
 上記項目True時の、滑り出し荷重設定用速度の値です。
・軸力一定で滑り出し荷重を計算
・支圧プレートの設定※BBMの支承材のみ設定可能
 建物全体の指定に従う
 支圧プレートあり
 支圧プレートなし
建物全体の指定は以下になります。
U型ダンパーの設定
・初期ギャップ(mm)
  U型ダンパーの初期ギャップを設定します。
解析モデルの扱いは計算編をご参照ください。
補強部材情報
補強部材かどうかの指定を行えます。
繰り返し依存性考慮
・初期温度
 繰り返し依存性を考慮する場合に適用される初期温度を設定します。
 (現在はブリヂストン高減衰ゴム系積層ゴム支承のみに有効となります。)
 別途、立体振動解析条件もしくは質点系振動解析条件にて繰り返し依存性の考慮を設定する必要があります。
特性変動の個別指定
・個別指定された特性変動を採用するか
 本設定をTrueにした場合、特性変動を考慮した計算において、この表で定義された特性変動の値が採用されます。
 (現在は高減衰ゴム系積層ゴム支承、鉛プラグ挿入型積層ゴム支承にのみ有効となります。)